やっぱり売るのをやめたい！車売却契約後でもキャンセルできる条件と注意点

車の売却

一度は車の売却を決めたものの、考え直した結果、やっぱりキャンセルしたいということもあるかと思います。

そこで、今回は車売却契約後でもキャンセルできる条件と注意点について紹介していきます。

車の売却契約後にキャンセルができるタイミングとは？

車の売却契約後に気が変わって売却をキャンセルしたいということもあるのではないでしょうか。しかし、実際に売約契約後に売却をキャンセルすることは可能なのでしょうか。結論から言うと、売却契約後でもタイミングによってはキャンセルすることが可能です。

契約前の車と書類を引き渡す前であればキャンセルできる

通常、契約前であればキャンセルすることはできます。

たとえば、買取を希望して買取業者へ査定を依頼し、査定に納得しなかった場合は買取希望を引き下げることができます。

この時点では、特に契約を結んでいるわけでもなく、車や車検証などの書類についても自己所有となっているため、売却をキャンセルすることができます。

契約後でも車と書類が手元にあればキャンセルできることもある

また、契約後であったとしても、車と書類を引き渡す前であればキャンセルすることができるのが一般的です。

さらに、業者によってはキャンセル可能期間を設けており、その間であれば自由にキャンセルすることができるのが特徴です。

したがって、契約後であっても業者が設けているキャンセル期間内であったり、車と書類が手元にある状態であったりする場合はキャンセルできることがほとんどです。

車売却でキャンセルが難しい場合

車の買取を希望していたにも関わらず、やっぱりキャンセルしたいと思うことがあります。

ただし、タイミングによってはキャンセルできない場合もあるため、注意が必要です。

車と書類の両方の引き渡し後はキャンセルはできない

車と書類を両方引き渡してしまっている場合はキャンセルすることは難しいです。

業者は車と書類を引き取った後、すぐに名義変更を行います。また、必要な手続きを進めていくため、車や書類を引き渡した後であれば、キャンセルすることはほとんどできないことが多いです。

すでに買い手が決まっていた場合はキャンセルができない

売却契約を結んだ後、業者はすぐに次の買い手を探す手続きを進めていきます。

車の販売価格や車種、年式やグレードによってはすぐに買い手が見つかることも珍しくありません。

そのため、次の買い手がすでに見つかっている場合は売却のキャンセルができないのが一般的です。

なぜなら、業者は次の買い手とすでに売買契約を結んでいる場合があるからです。

さらに、次の買い手のために車の点検や清掃を行っていることも多く、すでに売買に向けて手続きが進められてしまっているのです。

そのため、次の買い手が見つかっている場合は売却のキャンセルを行うことは非常に難しいと言えます。

また、仮にキャンセルが出来たとしても高額なキャンセル料を請求されることがあります。

キャンセル可能期間が過ぎている場合はキャンセルできない

買取業者はキャンセル可能期間を設けており、その期間の目安は売却の依頼をしてから3〜7日程度が一般的です。

もちろん、業者によって期間を設けていないこともあるため、あらかじめ確認しておくことが大切です。

しかし、キャンセル可能期間があるからと言って、期間を過ぎてしまうとキャンセルすることができないことがほとんどです。

オークション会場への輸送や出品完了後は違約金がかかることも

業者によっては、業者専用のオークションに出品している可能性もあります。

一度、オークションに出品されてしまうと、売却の契約をキャンセルすることは難しいです。

また、仮にキャンセルできたとしてもオークションの手数料やオークション会場への陸送費など、実費を請求される可能性が高いです。

しかし、一度オークションに出品した車両をキャンセルする行為は業者がオークション業者からペナルティを受けたり、手数料を支払わなければならなかったりします。

そうなってしまうと、オークション業者に迷惑をかけてしまうだけでなく、買取業者の信用に大きく影響してしまうため、そのリスクを回避するためにも売却のキャンセルができないのが一般的です。

キャンセル料の相場とその内訳

売却をキャンセルする場合はキャンセル料を請求されることがあります。

売却を依頼した後、買取業者は名義変更の手続きや車両の清掃、さらに必要であれば運搬など、様々な経費がかかっているのです。

特に買取を依頼してから時間が経っている場合は人件費もかかっているため、キャンセル料を支払わなければならないことが多いです。

たとえば、すでに車両クリーニングを行っている場合は5,000円〜10,000円のキャンセル用が相場となっています。

さらに、陸送が行われた場合は別途10,000円〜15,000円程度かかることもあります。

もちろん、業者によって金額はまちまちです。
そのため、契約時にはキャンセル料金やキャンセル可能期間などをしっかりと確認しておくことをおすすめします。

注意点：車の売買にクーリングオフは適用されない

クーリングオフ制度という言葉を聞いたことがある方も多いと思います。

クーリングオフ制度とは通販などで物品を購入した際、一定の期間内に必要な手続きを行うことでキャンセルすることが認められるというものです。

しかし、車の売買においてはクーリングオフ制度は適用されません。そもそも、クーリングオフとは通信販売や訪問販売にといて、消費者に不利益が生じないように設けられた制度です。

車の売買は買う時も売る時も十分な説明があり、売り手と買い手の間で不利益が生じないように適切に取引されるものと判断されるため、クーリングオフ制度が適応されないのです。

売却契約後のキャンセルでトラブルにならないためには？

売買契約後のキャンセルはなにかとトラブルを引き起こしてしまうことが多いです。

そのため、契約前にしっかりと契約書を確認することが大切です。たとえば、キャンセル可能期間やキャンセル料の確認を行うようにしましょう。

また、契約後のキャンセルの理由として多いのが、「他店の方が買取金額が高かった」や「友人や知人に車を譲る」などです。

したがって、すぐに契約せずに複数の買取業者に査定してもらい一番高く買い取って貰えるところと契約することをおすすめします。

さらに、友人や知人に車の売却を考えていることを話してみることも良いかもしれません。

しっかり検討してから車を売却しよう

車の売却契約後のキャンセルにはいろいろな労力と時間がかかります。

もちろん、キャンセル期間内であれば、契約書に基づいてキャンセルを行うことができ、基本的にキャンセル料はかかりません。

しかし、買取業者は売却契約を結んだ後、すぐに次の買い手を探したり、引き取った車両の清掃や名義変更手続きを進めていきます。

そのため、契約後のキャンセルは買取業者にとって大きな損害になりかねないのです。

なので、契約後のキャンセルがないようにしっかりと検討してから車を売却するようにしましょう。

まとめ

車を売却すると決めたものの、様々な理由で売るのをやめたいと思うこともあるかもしれません。

しかし、タイミングによっては高額なキャンセル料を支払わなければならなかったり、場合によってはキャンセル出来ないこともあります。

そのため、車を売る際にはしっかりと検討してから売却契約を結ぶようにしましょう。